遠隔画像診断で医療連携推進を―医学放射線学会シンポ（医療介護ＣＢニュース）

　4月8日から横浜市で開催されている日本医学放射線学会の総会で、9日、「遠隔診断の現状と将来展望」をテーマにシンポジウムが開かれた。画像診断をインターネットなどで外部の医療機関に依頼することで、医師不足の地方と医師の数や設備が比較的充実した都市部との連携を促し、新たなビジネスモデルになり得る遠隔画像診断について、医師や有識者がそれぞれ意見を述べた。

　遠隔画像診断をめぐっては、同学会と日本放射線科専門医会・医会のワーキンググループが共同で、2008年9月からガイドラインの策定に向けた検討作業を始め、現在、最終的な取りまとめの段階にある。
　ガイドラインの検討委員を務めているシンポジストの江原茂氏(岩手医科大放射線医学講座教授)は、画像診断の位置付けについて、「保険医療体系の中では専門医が行う行為で、管理加算もある。それにもかかわらず、診断のあり方や結果に負う責任などがあいまい」と指摘。その上で、「遠隔画像診断の健全な発展には共通の認識とルールが必要との考えに立って、基本的な遠隔画像診断のあるべき体制を示した」と、ガイドライン策定の経緯を説明した。

　また、煎本正博氏(イリモトメディカル代表)は、遠隔画像診断をめぐる個人情報の取り扱いや安全性について講演した。それによると、画像診断を外部の医療機関に依頼する際、画像データは専用回線や暗号化された情報が通信システムで送られるが、医療機関ごとにメーカーの異なる画像の解析機器や通信システムを使用。それぞれに互換性がないために、医療機関同士の横断的な連携が十分に取れていないという。煎本氏は、情報を守るセキュリティーは重要と強調した上で、「シームレスな医療機関の連携が、最終的には患者の満足につながる。メーカー間の見えないバリアーを取り払った規格の標準化が必要」と述べた。


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